東証第一部の好財務銘柄を買う
リーマンショックでは、無借金かつ財務内容が非常に良い銘柄であっても、大きく売り込まれて、異常な安値を付けた銘柄が続出しました。3.11の時も一時的に大きく下げた優良銘柄がありました。
こうした大幅下落銘柄の中から、確実に値上がりが期待できるのは、好財務内容の銘柄群です。特に東証第1部の銘柄から選べば、一段と安全性が増すので、迷わず買うことができます。
実際多くの好財務内容銘柄が、その後大きく値上がりしています。
たとえば、ブリヂストンは、2009年2月に安値1,094円を付けましたが、2013年12月には4,025円、2015年5月には高値5,182円と、株価は安値から4.5倍以上になりました。2019年に入っても、4,000円台の株価をキープしています。
つぶれない銘柄に投資
「つぶれない銘柄とは」と聞かれれば、いろいろな定義があると思いますが、私は自己資本比率と流動比率が高い東証1部の銘柄だと考えています。
それから絶対つぶれないのが、たとえば、ETF（Exchange Traded Fund）です。ETFは木を見ず森を見る感覚で、投資することができます。
買う前には、まず自己資本比率と流動比率の二つの指標を調べるようにしています。皆さんもぜひ買う前に、自己資本比率と流動比率は調べてみてください。
それから、私は無配銘柄はいかなる場合でも投資しません。
自己資本比率50%以上
自己資本比率は、大企業の製造業平均値40%、卸売業22.8％、小売業24％（通産省の商工業実態基本調査）ですが、一般的には、50％以上が望ましいと言われています。50%以上あれば、優良銘柄の候補とします。
東京商工リサーチの調査によると、2018年の平均は39.32％、個人企業を含めた倒産企業の平均値は、マイナス11.3％になっています。
出典：東京商工リサーチ 2018年「倒産企業の財務データ分析」調査
流動比率150%以上
流動比率は、「200%以上が望ましい」と書いてある専門書もありますが、計算してみると、優良銘柄でも200%を切る銘柄が多いので、150%以上あれば、優良銘柄の候補とします。
下表の銘柄は2013年に選んだ優良銘柄ですが、2019年になってもやはり優良銘柄のままでした。株価の値上がりにより配当利回りは低下していますが、こうした銘柄が買いの候補です。
しかし、株価が高値圏に位置している時は、買うのを諦めましょう。あわてて買わずに、安くなるまでじっと待ちます。
| コード | 銘柄名 | 決算 | 取引単位 | 業種 |
|---|---|---|---|---|
| 4901 | 富士フイルム | 3月末日 | 100株 | 化学 |
| 5108 | ブリヂストン | 12月末日 | 100株 | ゴム製品 |
| 6762 | TDK | 3月末日 | 100株 | 電気機器 |
| 6954 | ファナック | 3月末日 | 100株 | 電気機器 |
| 7751 | キャノン | 12月末日 | 100株 | 電気機器 |
NISAについては、優良銘柄の条件に高配当利回りも追加します。定期預金の金利を考えたら、1%もあれば十分に高配当だと思いますが、値下がりのリスクもあるので、配当利回り2%以上の好財務銘柄をNISA銘柄の候補にします。
NISAの一番の注意点は、損は無かったとみなされるので、損益通算や繰越控除ができないことです。チャートを見て株価が高値圏に位置していれば、その銘柄への投資は避けるほうがよいでしょう。現在高値圏にある銘柄への投資は、慎重にお願いします。
- 詳細はこちら → NISA（少額投資非課税制度）
各個別銘柄への投資判断は、財務内容や業績などをよく調べて、皆様自身の自己責任でトレードしてください。
総楽観が天井なら、総悲観は底
古い話になりますが、1989年のバブル時には、日経平均株価は5万円になると騒がれていました。100万円で買える株は、100株から買える電力株などわずかしかなく、東京電力の株価も10,000円に迫っていました。
このような状況の中、多くの一般投資家は買う株がなくなるとの感覚に陥り、結果として、割高な株を買ってしまいました。日経平均は1989年12月29日に最高値38,957円を付けましたが、1990年の年明けから急落していきました。このときは、多くの投資家がまだバブルがはじけたとは思っていませんでした。
逆に、リーマンショック時の2008年10月28日には、日経平均株価が一時7,000円も割り込み、その後株価はしばらく安値圏で低迷、翌2009年3月10日には、終値で7,054円とバブル期以降の最安値を付けてしまいました。
このときは、優良株を中心にPBRが1倍割れの銘柄が続出するなど、まだまだ株安が続きそうな相場環境でした。しかし、結局ここが底になり、日経平均株価はこの年の夏に1万円を回復しました。
値を崩した銘柄は、底値を確認して、上昇し始めるまで、投資しないほうが賢明です。先回りして下落過程で買うと、思わぬ損失を出す場合もあります。チャートで買いのシグナル が出るまで待ってからでも遅くはありません。
2011年の3.11のときは、堅調に回復してきた日経平均株価が、一気に2,000円以上急落しました。その後の円高もあり、株価は2012年の年末まで低迷していました。
そして、安倍政権の下、アベノミクス「3本の矢」経済政策によって、2013年には、日経平均株価が15,000円を回復し、2015年に入ると、日経平均株価は19,000円、為替は1ドル120円台の円安に突入しました。6月24日には、バブル後の高値2万868円03銭を付けました。
教訓に「総楽観が天井なら、総悲観は底｣があるように、特に総悲観のときに、チャートで買いのシグナル が出た銘柄が買いのチャンスとなります。
自己資本比率50%以上、かつ流動比率150%以上の東証1部の銘柄に絞り込んで、買いシグナルの銘柄が出るのを待ちましょう。